（財）本田財団（設立者：本田宗一郎・弁二郎兄弟、理事長：川島廣守）は２００８年の本田賞を、世界で初めて収差補正技術を用いて原子レベルを可視化する電子顕微鏡を開発したドイツのプロジェクトチーム（マキシミリアン・ハイダー（Maximilian Haider）博士、ハラルド・ローズ（Harald Rose）博士、クヌート・ウルバン（Knut Urban）博士）に授与することを決定した。同チームは２９回目の本田賞受賞者となった。

受賞チームが電子顕微鏡の分解能を上げるために用いた収差補正理論は、１９４０年代、ドイツ人科学者オットー・シェルツァー(Otto Scherzer)博士によって提案されたが、世界各国の開発チームが挑むも成功しなかったため、同理論に基づく電子顕微鏡の実用化は不可能である、と定説付けられつつあった。１９８９年、受賞チームは、同技術を用いた電子顕微鏡の開発に着手し、理論を精査するとともに、光工学と材料科学の融合によって機械的動作の安定性を高め、１９９５年、当時の同クラス最新鋭電子顕微鏡をはるかに上回る原子レベルの分解能を持つ透過型電子顕微鏡＊の実用化に成功した。

現在、この収差補正技術を用いたシステムは、ドイツのＣＥＯＳ社（社長：ハイダー博士）から日本やドイツなどのメーカーに供給され、それらメーカーによって電子顕微鏡に組み込まれ、世界中で販売されている。これらの電子顕微鏡は、ナノレベルのバイオ研究や、半導体デバイスの超微細化と高集積化、金属材料の研究における原子の配置、構造、原子同士の結合状況の検証や解析にまで広く活用され、これらの研究活動には欠かせないものとなっている。また、これらの研究が将来の新素材発見などにつながることも期待されている。

同チームでは、ローズ博士が理論の再構築、分析と基本設計を、ウルバン博士が材料科学を基にアプリケーションを、ハイダー博士が光工学と機械設計を中心にプロジェクトを推進した。これら３名の物理学者が示したチャレンジ精神、そして、多くの人々の生活に寄与する基本技術の具現化はエコテクノロジー＊の実例の一つであり、本田賞にふさわしいものである。

第２９回本田賞授与式は、２００８年１１月１７日に東京の帝国ホテルで開催され、副賞として１千万円がチームに贈呈された。

＊透過型電子顕微鏡（Transmission Electron Microscope）
薄い試料に電子線をあて、透過してきた電子による干渉像を拡大し観察する顕微鏡。
＊エコテクノロジー（Ecotechnology）
文明全体をも含む自然界をイメージしたEcology（生態学）とTechnology（科学技術）を組み合わせた造語。人と技術の共存を意味し、人類社会に求められる新たな技術概念として１９７９年に本田財団が提唱。